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【2022年最新版】BtoB企業のデジタルマーケティング施策8選!各施策の活用事例まで徹底解説!

更新:2022/04/28
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BtoBデジタルマーケティングとは

BtoBとは「Business to Business」の略語で、企業間での取引のことを意味します。そして、企業が企業に対して提供するサービスや製品のことをBtoB商材といいます。
BtoBデジタルマーケティングとは、企業間での取引に特化したマーケティングをデジタルコンテンツで行うことを指します。

 

BtoBマーケティングの考え方

マーケティングファネル

マーケティングファネルとは、見込み顧客がサービスや製品を認知してから購買するまでのプロセスのことを指します。このプロセスを図に表すと逆三角形のような形になり、その形が「漏斗(funnel)」に似ていることからマーケティングファネルと呼ばれています。

BtoBマーケティングファネルは「認知」「興味関心」「比較・検討」「購買」の4つのプロセスに表されるのが一般的で、消費行動の段階に従って、見込み顧客の母数が減っていきます。

BtoBマーケティングで戦略を考えるにあたって、このマーケティングファネルはとても重要な役割となります。

 

・マーケティングファネルの重要性
近年、インターネットが急速に普及したことによって、企業で抱えている課題を解決するための情報収集をインターネット上で行うことが当たり前になりました。
この情報収集も、「既に競合他社と比較・検討している段階」「課題解決のために情報収集を始めた段階」などさまざまな段階があります。

情報収集の段階によって顧客が求めている内容は異なり、集客方法も変わってきます。

「既に競合他社と比較・検討している段階」の企業は、サービスや製品の価格や機能、導入後のサポートなどのより具体的な情報を求めているため、リスティング広告などピンポイントにアプローチができる施策が効果的です。
「課題解決のために情報収集を始めた段階」の、課題解決ができるサービスや製品に関する幅広い情報を求めてる企業には、情報提供ができるようなコンテンツが有効です。

このように企業のニーズに合わせて施策を変える必要があります。
そのためには、購買までのプロセスをしっかりと理解しておきましょう。

また、マーケティングファネルを活用することによって、見込み顧客がどのようなプロセスを踏んで購買まで至るのかが可視化できます。可視化できることによって、どのような課題があるのかも明確になるので、そこからマーケティングの改善に役立てることができるのです。

例えば、「比較・検討」のフェーズから「購買」に至るまでに離脱する見込み顧客が多い場合は、競合他社に流れてしまっている可能性が高いことがわかります。
競合他社に比較・検討段階で負けないためには、自社のサービスや製品の他とは違う強みや魅力、企業に与えることができる価値を今一度まとめ直してみましょう。

 

フライホイールファネル

フライホールとは、2018年にHubspot社が、先述したマーケティングファネルに代わる新しいフレームワークとして提唱した最近の新しい考え方です。
フライホイールとは、日本語では「はずみ車」を意味しており、本来、自動車のエンジンなどにも利用されている部品の名前を指します。回転の速度が早くなればなるほど、エネルギーを多く生み出す特徴があります。

マーケティングファネルは逆三角形で見込み顧客の「認知」「興味関心」「比較・検討」「購買」までのプロセスを一方通行な考え方で表していますが、フライホイールファネルは車輪のような円となっており、見込み顧客の周りを「マーケティング」「セールス」「サービス」が取り囲むように繋がっている形になっています。

 

 

マーケティングファネルでは見込み顧客が上から下へと流れるような構造となっており、最終は「購買」がゴールとなっています。
一方、フライホイールファネル「購買」がゴールではありません。
フライホイールファネルでは、見込み顧客の興味を惹きつけて信頼関係を築いた後、満足度を高め、最終的にプロモーターになってもらうことによって、サービスや製品を周囲に広めてもらい、新たな見込み顧客の興味を惹きつける…といった流れの循環を表しているのです。

そして、中心にいる見込み顧客に対してやるべきことは大きく分けて3つの段階に分けることができます。

 

 

1.Attract(惹きつける)
新たな見込み顧客を惹きつけることを指します。
自社のノウハウを活かしたコンテンツ作成など、インバウンドマーケティングが主にこの部分を担っています。

2.Engage(信頼関係を築く)
見込み顧客ごとの課題にあった情報をパーソナライズをすることによって、企業ごとにより有益な情報を提供し、自社のサービスや製品への購買意欲を高めていきます。

3.Delight(満足させる)
自社のサービスや製品を購入後、常に満足していただくために、不満・疑問の解消がすぐにできるようなスムーズな対応やさまざまなサポートが必要です。
この満足度がいかに高くなるかによって、顧客がプロモーターになるかどうかが決まり、フライホイールの大きい成果に繋がります。

 

マーケティングファネルとフライホイールファネルをうまく活用し、BtoBのマーケティングの施策をを考えましょう。

次に、BtoBマーケティングに有効な集客方法とその後のリードジェネレーションについて大きく4つのカテゴリに分けてご説明いたします。

 

BtoBデジタルマーケティング施策8選

【接点創出の施策】

①WEBサイト
〇LPO
LPOとは、「Landing Page Optimization」の略語で、ランディングページの最適化を意味します。

ランディングページ(LP)とは、検索エンジンやWEB広告などの外部リンクから遷移した際に、ユーザーに初めに表示されるページのことを指します。

自社のトップページだけではなく、サービスや製品の紹介ページ、会社情報ページなどさまざまなページがランディングページになり得ます。
しかし、近年では、パソコンとスマートフォンどちらでも閲覧しやすいような縦長にレイアウトされたサービスや製品の訴求ページが、ランディングページと呼ばれることが多くなりました。

LPOは、このランディングページに訪問したユーザーが、求めている情報を探しやすくしたり、最後まで離脱せずに閲覧してもらえるような改善をすることで、フォームからの問い合わせやサービスや製品の購入などのコンバージョン率を高めるための重要な施策といえます。

 

・LPOと「SEO」「EFO」の違い
LPO以外にも「SEO」や「EFO」という言葉を聞いたことがある人は多いのでしょうか。
それぞれの違いを確認していきます。

SEO:「Search Engine Optimization」の略語で、検索エンジンの最適化を意味します。
GoogleYahoo!などの検索エンジンの検索結果において、自社のWEBサイトを上位表示させるために行う対策のことを指します。
SEOではコンバージョン増加のために、検索エンジンで自社のサイトを上位に表示させることでアクセス数を増やすマーケティング方法です。

自社のWEBサイトにアクセスしてもらうための施策をSEO、アクセス後にコンバージョンにつなげるための施策がLPOと理解しましょう。

EFO:「Entry Form Optimization」の略語で、入力フォームの最適化を意味します。
ランディングページ内に設置されている問い合わせフォームを、ユーザーにとって使いやすく、入力しやすい形にするために行う対策のことを指します。
入力しづらいフォームは、ユーザーにとって大きなストレスになり、ページを離脱してしまう原因につながるのです。
ユーザーがストレスなくスムーズに入力できるフォームにすることによって、コンバージョンにも大きく関わってくるため、コンバージョン率の向上に大きく役立つ施策と言えるでしょう。

ランディングページ全体の改善をするのがLPO、ランディングページ内の入力フォームのみを改善するのがEFOと理解しましょう。

・効果計測を怠らない
LPOを行う前と後の効果測定は必ず行うことが重要です。
LPOをして、コンバージョン率が下がっているのではLPOの意味がありません。
必ず、改善前と改善後の数値を比較して良い結果の施策を続けていきましょう。

・LPOの成功事例

【HENNGE株式会社】
BtoB向けのメール配信サービス「Customers Mail Cloud

ー課題ー
・WEBからの集客(リード獲得)で狙ったターゲットにうまく配信できない。
(法人向けサービスだが、個人からの流入が多かった。)

ー行った施策ー
・サービスを比較検討している企業や開発者をある程度ターゲットに絞って
サービスの強みや実績、料金、他社との差別化やサービスの優位性を考慮し再構成。
・​​ファーストビューのコピーをよりバリューの伝わるものに変更。
・コンテンツタイトルをよりバリューの伝わるものに変更。

ー結果ー
・法人向けサービスとして認知してもらえ構成にすることによって、法人からの流入が増えた
・お問い合わせCV:31%向上
・無料トライアルCV:82%向上
・資料ダウンロードCV:159%向上

参照:Sitest ブログ

 

②ホワイトペーパー
ホワイトペーパーとは、市場調査やノウハウ、事例紹介などのユーザーにとって役に立つ情報をまとめた資料のことを指します。
主にBtoB(法人向けビジネス)で良質なリードを獲得する施策の1つです。

ユーザーが抱えている課題解決のための情報を提供して、資料のダウンロードをした企業のリードを獲得することができ、さらに、自社のサービスや製品の認知拡大や、比較検討前の顧客との早期接点創出が目的で、獲得したリードに長期的に情報提供することによって顧客の購買タイミングでサービスを検討してもらうことができます。

それでは、ホワイトペーパーはサービス資料とは何が違うのでしょうか。

ホワイトペーパー:ユーザーにとって役に立つ情報をまとめた資料
サービス資料:自社のサービスや製品を詳しくまとめた、売り込むための資料

このように、ホワイトペーパーはユーザーにとって役に立つ情報をまとめた資料であり、自社のサービスや製品のことを知らない、興味がないユーザーでもホワイトペーパーの内容に興味を持ってもらえればダウンロードをしてくれる可能性が高いですが、一方、サービス資料は、自社のサービスや製品の概要、機能、特徴、料金などをまとめた資料となります。
サービス資料をダウンロードするユーザーは既に自社のサービスや製品を知っていて興味がある可能性が高いのです。

・ホワイトペーパーコンテンツの種類
ホワイトペーパーには顧客のサービス検討状態によってコンテンツの内容を変える必要があり、大きく10種類に分類されます。

比較検討資料
1.サービス製品紹介
2.導入事例集

認知資料
3.用語集・用語解説
4.研究・調査レポート
5.セミナー・展示会レポート
6.ノウハウ
7.課題解決方法・解説事例
8.チェックリスト
9.カオスマップ

サービス導入後(継続率向上やアップセルが目的)
10.マニュアル・入門ガイド

このように、ユーザーの課題を考えながら切り口を変える必要があります。

成果の出るホワイトペーパーのポイントは、こちらの記事で詳しく説明しています。
参照:【テンプレート配布】BtoBマーケティングに必須のホワイトペーパーとは?種類や制作手順を徹底解説!

・ホワイトペーパーと相性が良いのはFacebook広告
ホワイトペーパーは他のコンバージョンポイントと比べて比較的に敷居の低いコンバージョンとなる上に、ビジネス目的での利用しているユーザーが多いFacebookではランディングページが必要ない「リード獲得広告」が利用できます。
そのため、多くの見込み顧客との接触が見込まれるのです。

・ホワイトペーパーの成功事例
【ferret One】

ー改善ー
・A4縦から横長スライドサイズへの変更や、テキスト量の多かったページは図やイラストを入れることでテキスト量を減らすなど、デザインやコンテンツの見せ方を工夫
・ターゲット層の明確化をして、さらにターゲットを絞りよりピンポイントな訴求へ

ー結果ー
改善前に比べて、ホワイトペーパーからサービスサイトへの遷移が12倍。
そこからのサイトでのコンバージョンは2.5倍。

 

③ウェビナー
ウェビナーとは、「Web」と「Seminar」を合わせた言葉で、その言葉通り、WEB上で開催されるセミナーのことです。WEBセミナーやオンラインセミナー、インターネットセミナーと呼ばれることもあります。
会場で開催されるセミナーとは違い、参加者はインターネット環境さえあれば、パソコンやモバイルを使ってどこからでも参加できるので、セミナーよりも広範囲にアプローチができます。

・ウェビナーの配信方法

1.リアルタイム配信
リアルタイム配信とは、決められた配信時間にセミナーを開催してリアルタイムで配信する方法で、ライブ配信と呼ばれることもあります。

ウェビナー参加者とチャット機能やアンケート機能を活用して、コミュニケーションを取ることもできるので、ウェビナー中に参加者からの質問に答えたりアンケート結果をもとに配信の内容を変更したりと状況に合わせて配信することが可能です。
そのため、対面ではないですが「登壇者と対話ができる」といった特別感をウェビナー参加者に持たせることもできます。

しかし、配信中に機材トラブルなどが起きないように、配信環境への最新の注意が必要な上に、万が一不具合が発生した場合に登壇者の対応力も求められます。

2.録画配信
録画配信とは、事前にあらかじめ録画したセミナーを配信する方法です。
リアルタイム配信と同じように、決められた時間に視聴できるようにする場合と、配信開始後にウェビナー参加者がいつでも視聴できるようにアーカイブに残す場合があります。

ウェビナー参加者は自分のタイミングで視聴できるため、リアルタイム配信ではアプローチできなかった層までアプローチすることが可能になります。
また、撮り直しや編集ができるため登壇者の心的ハードルもかなり低くなり、間伸びせずに内容を伝えられます。

しかし、ウェビナー参加者とのコミュニケーションは取れないため、こちらからの一方的な説明にならないよう工夫が必要です。

・ウェビナーの成功事例

【ヴァイサラ株式会社】
ウェビナーの回数を増やすことによって問い合わせも増え、有効案件となる顧客の30%がウェビナーに参加したユーザーだった。

 

【認知拡大】

④WEB広告
BtoB向けのWEB広告とは、「企業」を対象とした広告で、企業の中でも管理職・経営者などの決定権をもつ決済者が主なターゲットとなる、WEB上に出稿する広告ということになります。

WEB広告にも様々な種類があります。

 

〇Google/Yahoo!のリスティング広告
リスティング広告はGoogleやYahoo!の検索エンジンで検索した際に表示されるテキスト広告のことを指します。

・媒体ごとの広告種類

【Google広告】
Googleのリスティング広告には「拡張テキスト広告」「レスポンシブ検索広告」の2種類があります。

1.拡張テキスト広告
従来のGoogleのテキスト広告は、15文字までの広告見出し1つと19文字までの説明文2つで構成されていましたが、拡張テキスト広告は、「広告見出し1(15文字)」「広告見出し2(15文字)」「広告見出し3(15文字)」と「説明文1(45文字)」「説明文2(45文字)」と「表示URLパス1」「表示URLパス2」で構成されています。
そのため、従来のテキスト広告に比べてより多い情報量で広告を配信することができます。

2.レスポンシブ検索広告
レスポンシブ検索広告は、拡張テキスト広告のように自分で広告見出しと説明文を組み合わせるのではなく、設定した複数の広告見出しと説明文をGoogleの機械学習によって自動で最適な組み合わせで配信されます。複数の広告見出しと説明文の中から1番成果が出やすい組み合わせになるため、簡単に広告の効果を高めることができます。
しかし、自動での組み合わせとなるためにこちらが意図しない意味でユーザーに伝わってしまう可能性がありますので注意しましょう。

 

【Yahoo!広告】
Yahoo!のリスティング広告には「拡大テキスト広告」「レスポンシブ検索広告」の2種類があります。

1.拡大テキスト広告
従来のYahoo!のテキスト広告は、名称は違うものの、Google広告と同様に「広告見出し1(15文字)」「広告見出し2(15文字)」「広告見出し3(15文字)」と「説明文1(45文字)」「説明文2(45文字)」と「表示URLパス1」「表示URLパス2」で構成されています。
情報量が多いため、クリック率を高めることができ無駄なクリックも抑えることができます。

2.レスポンシブ検索広告
レスポンシブ検索広告は、Googleでは2019年から導入されていましたが、Yahoo!では2021年5月から導入されました。
15文字のタイトルを15つ、45文字の説明文を4つ設定することができます。Google同様に自動で最適な組み合わせで広告が配信されますが、組み合わせのロジックは現在非公開となっております。

・リスティング広告の4つのメリット

1.ピンポイントに興味関心の高い顧客へ訴求できる
リスティング広告は、サービスや製品に興味関心のある顧客にピンポイントで訴求ができるというのが大きな特徴です。顧客のニーズが明確であれば、狙った層へ向けて広告を打ち出すことができます。
また、すぐ購入までは至らないとしても、関連性の高い企業として認知してもらうことができ、今後利用される確率も上がります。
このように、企業の認知拡大やサービスを知ってもらうきっかけとして活用も可能になります。

2.PCDAサイクルを回しやすい
オフライン広告でもある程度は数値をデータ化することは可能ですが、詳細な数値や効果をデータ化することは容易ではありません。
ですが、リスティング広告は運用結果を管理画面で確認することができるので、運用の改善点がわかりやすく、すぐに修正・変更が可能という点からPCDAサイクルが回しやすくなります。
運用データは蓄積しておくことによって、次の施策の計画を立てる際にも役立ちます。

3.準備、配信から反応が出るまでが早い
他のWEB広告はバナーや動画を企画・デザイン・制作してからの広告配信になりますので、配信までの準備に時間がかかります。
リスティング広告はそういった制作はなく、キーワードがSEO対策のように検索上位に入らなくてもニーズにとって適切なキーワードが設定されていれば、広告配信をしたその日中に反応を得られる可能性があります。

4.広告運用の調整がしやすい
広告配信の開始や一時停止、キーワードの追加、除外など、自社の状況に合わせて細やかな調整を行えるのでリスクも最小に抑えられるといえます。

・キーワード選定の仕方
BtoB向けリスティング広告の配信にあたって、キーワードの選定が最も重要になります。

1.ターゲットを明確化する
まずはキーワードを選定する前に、どのようなユーザーに自社サービスや製品のニーズがあるのかを明確にします。
ユーザー目線に立ち、どういったキーワードで検索をするのかを考えましょう。

2.軸となるキーワードを洗い出す
まずは、自社のサービスや製品を検索されそうなキーワードを洗い出します。
軸となるキーワードは、検索ボリュームが大きいいわゆるビックワードであることが多いです。
「サービス名」「製品名」「企業名」などが挙げられます。
この段階で、できれば多くのキーワードを出すことが大事です。

3.掛け合わせるキーワードを洗い出す
軸となるキーワードを決めたら、そのキーワードと掛け合わせるキーワードを洗い出します。
キーワードの組み合わせ等を考えるのが難しい場合、「ラッコキーワード」の活用をお勧めします。
ラッコキーワードとは、検索候補になるキーワードを表示してくれる無料ツールです。
掛け合わせるキーワードの検索ボリュームは、軸となるキーワードに比べて少なくなりますがその分競合率も低くなり、広告表示される可能性が高くなります。

4.掛け合わせ方を考る
掛け合わせるキーワードを洗い出したら、そのキーワードの掛け合わせ方を考えます。
キーワードの語句が多いとインプレッションしづらい場合があるので、組み合わせは最大2語をお勧めします。

5.キーワードを選定する
掛け合わせ方を考えたら、「キーワードプランナー」を活用して検索ボリュームを確認します。
キーワードプランナーとは、キーワードの検索や検索ボリュームを調査できる、SEO対策に必要なキーワード調査などの広告配信をしないユーザーも利用できるツールです。

その中で、検索ボリュームが少ないキーワードは広告表示が制限される場合があるので、ある程度検索ボリュームがあるキーワードかどうかを考慮して選定しましょう。

・リスティング広告事例
【株式会社シルバーウッド】
自社開発をし、構造特許を取得した「スチールパネル工法」の躯体販売メーカー

ー課題ー
・WEBからの集客が全くない

ー行なった施策ー
・狙う市場やターゲットを分析し、いくつかのカテゴリを設定。
・ターゲットへ直接問いかけるような広告文を作成。
・Yahoo!のリスティング広告を配信。

ー結果ー
・狙っているターゲットからHPを通じて問い合わせが急増。

【菱光リフト東北株式会社】
エレベーターのメンテナンスサービス「エレベーターリニューアル

ー課題ー
・新規顧客へ新たにアプローチしたいが、リソースが取れない。
・ランディングページを持っているが、問い合わせは月ほぼ0件。

ー行った施策ー
・ターゲットを明確にし、法人向けのキーワードを選定。
・Googleのリスティング広告で「拡張テキスト広告」と「レスポンシブ検索広告」を配信。

ー結果ー
・毎月ランディングページからの問い合わせが毎月5〜6件に増加。

※エニバのBtoB広告運用サービスでの結果になります。
実際のお客様の声はこちらからご覧ください。

 

〇Google/Yahoo!のディスプレイ広告
ディスプレイ広告は、WEBサイトやアプリ、動画の間に、画像や動画、テキストで表示される広告です。
リスティング広告とは異なり、検索結果ではなくコンテンツ自体へ広告が表示されるため、自社のサービスや製品のことを知らない潜在層のユーザーや、興味関心はあるけれどまだ行動に移していないユーザーへ訴求することができます。

・リターゲティング広告を活用できる広告媒体

【Google広告】
リマーケティング広告
リマーケティング広告とは、自社サイトへ一度アクセスしたことのあるユーザーに対して、別のサイトの閲覧中に広告を表示する追跡型広告のことを意味します。
一度自社サイトへアクセスしたことがあるというところから、自社のサービスや製品にすでに興味関心があることがわかるため、費用対効果がよく、効果的にコンバージョンにつなげることができます。
リマーケティングという呼び方は、Google広告独自の呼び方で一般的にはリターゲティングと呼ばれています。

【Yahoo!広告】
リターケティング広告
リターゲティング広告は、Google広告のリマーケティング広告と同じです。
ただ、呼び方が違うだけとなります。

・リターゲティング広告の3つのメリット

1.コンバージョン率が高い
すでに自社のサービスや製品に対して興味関心を持っているユーザーへ直接アプローチができるため、購入意欲が高まっているタイミングで広告を表示することで再度成約への意欲が高まり、コンバージョンへ繋がりやすくなります。

2.ターゲットの絞り込みができる
一度自社サイトへアクセスしたことがあるユーザーの条件ごとに細分化し、ターゲットの絞り込みができることによって、よりピンポイントに広告配信することが可能です。
自社のサービスや製品にニーズのあるユーザーへターゲティングできるので、的外れな広告や無駄な表示を減らすことができるのです。

3.費用対効果が高い
先述したように、サービスや製品を購入する見込みの高いユーザーに無駄なく広告が配信される仕組みになっているので、費用対効果が高くなる傾向にあります。

 

〇Facebook / Instagram広告
Facebook広告
Facebook広告とは、高精度なターゲティングと配信最適化機能を持つFacebook内で表示される広告のことを指します。
SNS広告の一種で、そのユーザー数の多さやターゲティング精度、ビジネス向けの使いやすさなどから、企業での活用が進んでいます。

・Facebook広告配信面
ニュースフィード:タイムラインに表示される広告
Facebook画面右側の広告枠:PCのFacebook画面右側に表示される広告
検索結果:Facebook内の検索結果画面に表示される広告
オーディエンスネットワーク:Facebookと提携しているアプリに表

・Facebook広告の 4つのメリット
1.ターゲティング精度が高い
Facebook広告は、実名での登録が必須です。
さらに、「年齢」「性別」「住まい」「就職先」「役職」「興味関心」などの詳細な情報も登録できるため、データの信憑性が高く、より高い精度でのターゲティングができます。

2.ビジネス層の利用が多い
Facebook広告は、TwitterやInstagramなどのSNS媒体と比べて、30〜50歳のビジネス層のユーザーの利用者数が最も多く、このユーザーは「情報収集」が目的で利用しているとも言われていますので、BtoBに向いています。

3.カスタマーリストが使える
「カスタムオーディエンス」機能を活用することによって、自社のWEBサイトにアクセスしたユーザーや資料請求やホワイトペーパーダウンロードをしたユーザー、Facebook 広告へいいね、アプリのダウンロードをしたユーザーに対し広告を配信できます。
一度接点はあるものの、購入まで至っていないユーザーに再アプローチができるようになります。
その他にも、類似オーディエンスと組み合わせることによって、購入まで至ったユーザーに似ているユーザーにターゲットを絞ることも可能です。

4.リード獲得広告が使える
Facebook広告は、LPがなくてもリード獲得広告を利用できます。
なぜLPがなくてもリード獲得が可能なのかは、広告をクリックした先のFacebook上のフォームから簡単にユーザーの情報を収集することができるためです。
その上、定型の質問を利用することによって、Facebookに登録してある情報がそのままフォームに自動反映されるため、ユーザーにとって煩わしいフォーム入力も簡単に行うことができます。

 

Instagram広告
Instagram広告は、Facebookが提供するSNSであるInstagram内に写真や動画形式で出稿できる広告のことを指します。
フォローしているアカウントの投稿の中に差し込まれる形で出てくるので 、自然に広告を見てもらうことができます。

・Instagram広告の配信面
フェード:タイムラインの投稿の中に表示される広告
ストーリーズ:フル画面で表示される広告
発見タブ:検索ページからユーザーの興味関心や検索履歴に基づいてパーソナライズされて表示される広告

・Instagram広告の2つのメリット
1.高精度なターゲティング
Instagram広告は、Facebookが提供しているサービスです。そのため、Facebookで利用されているターゲティング機能を活用し、高精度なターゲティングが可能となっています。

2.目を引く写真や動画で商品アピールができる
自社のサービスや製品を写真や動画でインパクトのあるアプローチができるのは、Instagram広告の最大の特徴です。

・Facebook広告 / Instagram広告事例

【株式会社ユビレジ】
クラウドPOSレジアプリ「ユビレジ」

ー課題ー
・リード獲得数を増やしたい。
・資料請求/無料トライアル申し込みを増やしたい。

ー行なった施策ー
・「カスタムオーディエンス」と「既存リストの類似オーディエンス」を設定。
・Facebook広告の「リード獲得広告」を活用して配信。

ー結果ー
・オーディエンスを選定し直し、リード獲得広告を配信した結果、見込み顧客へ段階的なアプローチを行うことに成功。

 

〇Twitter広告
Twitter広告は、Twitter内のタイムラインや検索結果に表示することができる広告のことを指し、認知拡大や集客を目的として利用されることが多いです。
Twitterに配信した広告が「いいね」や「リツイート」されることによって、ターゲットとしているユーザーのフォロワーまで情報を共有してもらえるため、二次拡散が期待できます。

また、一般のユーザー投稿と同じフォーマットで表示できるため、広告色をあまり出さず配信することが可能です。

・Twitter広告配信面
プロモツイート:タイムライン上に表示される広告
プロモトレンド:タイムラインやおすすめトレンドセクションに表示される広告
プロモアカウント:ユーザーがまだフォローしていないアカウントの中で興味関心がありそうなおすすめアカウントを上部に表示させる広告

・Twitter広告の3つのメリット
1.二次拡散効果を期待できる
Twitterには「いいね」や「リツイート」機能があり、ユーザーが良いと思った情報が拡散される仕組みになっています。
ターゲットとしているユーザー層から、さらにそのユーザーのフォロワーまで広告を表示することが可能になります。

2.二次拡散のツイートには課金されない
拡散された広告は課金の対象外になるため、二次拡散によって広がった分の費用は発生せずに、少ない予算でコンバージョンを最大化できる見込みがあります。

3.顕在層へピンポイントのアプローチが可能
ユーザーのツイート内容や他のアカウントとのエンゲージメント状況から興味関心を推測してターゲティングを行うことができます。
そのため、自社の商品やサービスに興味のある顕在層に対してピンポイントでアプローチが可能になります。
その他にも、指定したアカウントのフォロワーに類似したたユーザーをターゲットにする「フォロワーターゲティング」や、指定したキーワードのエンゲージメントを行ったユーザーを標的にした「キーワードターゲティング」などがあります。

・Twitter広告の成功事例

【株式会社KDDI ウェブコミュニケーションズ】
クラウド型ホームページ作成サービス「Jimdo」

ー課題ー
・ホームページ作成セミナーやイベントの告知はメールマガジンで行っていたが、読まないユーザーが多く、もっと広い層にアプローチしたい。

ー行なった施策ー
・Twitter広告のターゲティング機能を活用。
・「Jimdo」利用者であると考えられる文字列を含んだツイートをしたユーザーに対して広告配信。

ー結果ー
・イベントサイトへのアクセス数が通常の4倍以上になりイベント成功。

 

〇LINE広告
LINE広告とは、コミュニケーションアプリ「LINE」に配信できる広告をのことを指します。
日本国内での月間利用者数は9,000万人と、日本国内でもっとも多く利用されているアプリケーションなので、ユーザーの年齢層も幅広く、さまざまな商材の広告配信に利用されています。

・LINE広告配信面
Smart Channel:トークリストの上部に表示される広告
LINE NEWS:LINE NEWSや他のメディア記事の一覧に掲載できる広告
LINEアプリのタイムライン:LINEのタイムラインに表示される広告
LINEマンガ:スマートフォン向け電子コミックサービスに表示される広告
LINE BLOG:LINEが提供するブログサービスに表示される広告
LINEポイント:友達追加や動画視聴などの指定された条件をクリアするとポイントがもらえるサービスで、サービスのダウンロードや、友達追加の促進ができる

・LINE広告の4つのメリット
1.ユーザー数の多さ
LINE広告の1番のメリットなのは、このユーザー数の多さです。
LINE利用ユーザーのうち、Facebookやツイッターなどの他のSNSを利用していないユーザーは約40%、また、他のサービスではリーチできないユーザーは18.6%と言われています。
このようなユーザーに対して広告配信ができるのは、他の広告媒体にはない圧倒的なメリットと言えるでしょう。

2.ターゲティング方法が豊富
ターゲティング方法も豊富なのでピンポイントなターゲティングが可能になります。
しかし、利用ユーザーが多い分、ここで適切なターゲティング設定を行わないと、自社のサービスや製品に全く興味のないユーザーにも広告を配信してしまうため、注意が必要です。

3.配信面が豊富
先述した通り、広告配信面が多いため様々な商材に適した形で広告配信ができるでしょう。
適切な配信面を選択することによって、効果を最大限に引き出すことができます。

4.アクティブ率が高い
LINEは今、連絡手段として大勢のユーザーが利用しています。
LINEの月間利用者のうち85%が1日1回以上利用しており、他のSNSより圧倒的に高い数値になっているため、より多くのユーザーに広告を届けることができます。

・LINE広告事例
【業界特化型コンサルティングサービス】

ー課題ー
・認知拡大がなかなか思うように進まない。

ー行った施策ー
・ LINE広告で個人向け案件の広告を配信。

ー結果ー
・クライアントのWebサイトを訪れるユニークユーザー数が240%アップ。

 

〇YouTube広告
YouTube広告は、テキストや画像のみでは伝えきれない、サービスや製品の魅力を動画で伝えることができる広告です。
他の広告と同じくターゲットを絞り込んでの配信が可能なため、ある程度興味関心のあるユーザーへ訴求することが可能です。
ユーザーが動画をスキップをすることも可能ですが、スキップをするためには数秒間広告を視聴する必要があります。そのため広告が全く見てもらえないということはありません。

・YouTube広告の種類
1.インストリーム広告
インストリーム広告は、動画の視聴前に流せる動画広告で、スキップが可能なものと不可のものの2種類があります。
  スキップ可能なインストリーム広告:5秒経過すると広告をスキップできるオプションが表示される
  スキップ不可のインストリーム広告:15秒以下でスキップすることができない広告

また、スキップ可能な広告が30秒以内にスキップされると、広告費は課金されないという特徴があります。

2.ディスカバリー広告
ディスカバリー広告は、動画のサムネイルとテキストで表示される広告で、ユーザーがクリックすると再生される仕組みになっています。
ユーザーがこのサムネイルをクリックし広告を視聴した場合に料金が発生します。
すでに自社のサービスや製品を検討しているユーザーが、競合他社との比較検討のためにクリックすることが多いため、コンバージョンまで繋がる可能性が高いと言えます。

3.バンパー広告
バンパー広告は、動画の再生前後の再生中に6秒以内で再生される広告で、再生される6秒間の間はスキップすることができません。
そのため、短くて覚えやすいメッセージで幅広い視聴者にリーチさせることができます。
広告が表示された回数に基づいて、表示回数が1,000回を超えてから料金が発生します。

・YouTube広告の6つのメリット
1.費用対効果が高い
インストリーム広告は、スキップされれば料金は発生しません。そのため、無駄な費用をかけずにそのサービスや製品に興味があるユーザーだけに動画を視聴してもらうことができます。
さらに、TwitterやFacebookなどのSNSで動画をシェアすることもできるので、インパクトのある動画を配信することができれば、SNSでの二次拡散の期待も高まります。

2.ターゲットを絞って配信できる
YouTube広告には、セグメント機能があるので「地域」「性別」「年齢」「好み」「キーワード」「時間帯」「曜日」などが設定できます。
セグメント機能を使ってターゲットを絞り込み、より効果的に配信ができます。

3.興味を持ったユーザーを自社サイトへ直接誘導できる
動画広告内に、自社サイトへアクセスできるリンク(CTAボタン)を設置できます。
このCTAボタンがあることで、広告を見て自社のサービスや製品に興味を持ったユーザーがすぐにアクセスできるようになり、そこからお問い合わせや購入へ誘導が可能です。

この機能はテレビCMなどの広告にはないので、YouTube広告を利用するメリットの1つでしょう。

4.増え続けるユーザー数
YouTubeの視聴者は国内だけでも6,000万にのぼり、今後も増え続けていくことが見込まれます。
さらにスマートフォンの普及も進み、今やいつでもどこでも動画の視聴ができる環境になっています。
このことから、今後はテレビよりも広告を見られる可能性はさらに高くなることでしょう。

5.リマーケティングが可能
YouTube広告はGoogle AdWordsと連携しているためディスプレイ広告でもご紹介したリマーケティングが可能です。
すでに一度商品を購入したことのあるユーザーへ、リピート購入のために広告配信をしたり、まだ購入したことのないユーザーへ再度広告配信をしたりと、目的に合わせて活用しましょう。

6.スキップまでの数秒はかならず見てもらえる
テレビCMのように、放送中にチャンネルをすぐに変えられたり、録画でスキップされたりすることがありません。
そのため、視聴者に必ずスキップまでの数秒間は広告を見てもらえるのです。

 

・YouTube広告事例
【freee株式会社】

イラストを使ったサービスの説明で、サービスのハードルの高さを低減し、ブランディングに成功しています。

 

〇TikTok広告
TikTokとは、中国のByteDance株式会社からリリースされた、15秒~60秒の縦型ショートムービーを投稿できる動画SNSで、全世界の月間利用者数は10億人に達しています。
アプリ内に、撮影機能やエフェクト機能・顔を加工する機能などが揃っているので、簡単に動画を作成し、投稿することができます。
TikTok広告は、このTikTokのアプリ内に表示することができる広告のことを指します。

・TikTok広告の配信面
起動時画面広告:アプリ起動時に、動画・画像・GIF画像を全画面に表示される広告
チャレンジ広告(タイアップ型純広告):#(ハッシュタグ)を利用した、動画のみのタイアップ広告
インフィード広告:おすすめカテゴリで表示される動画広告

・TikTok広告の3つのメリット
1.視覚的にアプローチできる
TikTokは短い動画投稿をメインとしたSNSなため、他のSNSに比べてプロモーションにおいてかなり効果的に働くといえます。
動画投稿を通したプロモーションは、ユーザーに対して視覚的にアプローチすることが可能となり、文章を使った広告よりもユーザーに対してよりダイレクトに伝わるというメリットがあります。
また、全画面で表示されるためインパクトもより大きくなります。

2.TikTokを活用している企業がまだ少ない
TikTokは他のSNSの中でも、最近リリースされて、急成長しているSNSです。
かなりの人気があるにも関わらず、企業の進出率は低いと言えます。
まだ、競合他社の少ない市場なため、いまから企業アカウントを開設して運用していくことは企業のマーケティング戦略の一つとして取り入れてみるのはいかがでしょうか。

3.短時間の動画で気軽に視聴してもらえる
TikTok広告は起動時に表示される起動画面広告は3~4.9秒、動画と動画の間に流されるインフィード広告は5~60秒という、ショートムービーなため気軽に視聴してもらうことができます。

・TikTok広告配信面
起動時画面広告:アプリ起動時に、動画・画像・GIF画像を全画面に表示される広告
チャレンジ広告(タイアップ型純広告):#(ハッシュタグ)を利用した、動画のみのタイアップ広告
インフィード広告:おすすめカテゴリで表示される動画広告

・TikTok広告事例(BtoC)

【大塚製薬】

ー行った施策ー
飲料品「ファイブミニ」のターゲットは30〜50代でしたが、若年層へもプロモーションするというところでTikTok広告の起動画面広告とインフィード広告を活用。
TikTokクリエイターを起用し、多くの再生数やいいねを獲得。さらに起動画面広告で、同商品の6本入りパックを1,000名にプレゼントするサンプリングキャンペーンを行い、若年層への認知拡大を狙った。

ー結果ー
インフィード広告をユーザーに自然に受け入れてもらえ、TikTokユーザーである若い女性の間で話題に。好調な商品売り上げを維持しています。

 

〇LinkedIn広告
LinkedInは、ビジネス目的での利用に特化したSNSで、就職や転職、ビジネスでの人脈作りなどの目的で利用されています。
LinkedIn広告は、このLinkedInのプラットフォーム内に表示することができる広告のことを指します。
LinkedInは、就職や転職、採用活動が可能なことから、求人広告と相性が良いという特徴があります。
転職や企業からスカウトされることを目的として利用するユーザーも多くいるため、プライベートや趣味を目的に活用する他のSNSと比較しても、求人広告の掲載先として向いているといえます。

・LinkedIn広告配信面
テキスト広告:画像も併載できる、フィード上に表示される広告
スポンサードInMail:メッセージのやり取りができるメールボックスへ表示される広告
ダイナミック広告:PC版のみに表示される広告

・LinkedIn広告の3つのメリット
1.ビジネスパーソンに広告を届けることができる
LinkedInは他のSNSとは異なり、ビジネスに特化したSNSのため、利用しているユーザーもビジネスに関心が高く、経営者やマネージャーなどの決裁権者にリーチしやすくなっています。
もちろん、FacebookやTwitterでもビジネスを目的として利用しているユーザーは多くいますが、プライベートで利用しているユーザーも混在しているため、ビジネス以外の情報量も多く流れてきます。
しかし、LinkedInの利用者は基本的にはビジネスモードであり、ビジネス関連の広告を受け入れやすい環境が整っているといえます。

2.業界や役職でなどの細かいターゲティングが可能
LinkedInに登録する際、実名で会社名や学歴、職歴、役職、業界などの情報を記載する仕組みとなっています。
そのため、「年齢」「性別」「学歴」「企業名」「会社規模」「業種」「経歴」「実績」「関心」「特徴」などで、特定の業種や役職のユーザーをピンポイントに絞ってのターゲティングが可能になります。

3.広告出稿をする競合が少ない
LinkedInの国内利用者数はまだまだ少なく、マーケティングに活用している企業はごく僅かです。
逆に言えば、広告を出稿する側にとっては競合が少なく、適切な予算とターゲット設定ができれば大きな効果が期待できます。

・LinkedIn広告事例
【HubSpot社】

ー課題ー
・さらに質の高いリード獲得をしたい。

ー行なった施策ー
・LinkedIn広告を活用してマーケティング担当者にピンポイントでアプローチ。

ー結果ー
・他の広告媒体よりも400%以上のリード獲得に成功。

 

〇Eight広告
Eightは、Sansan株式会社が提供しているクラウド名刺管理サービスです。
Eight広告は、このサービス内に表示される広告のことを指します。
Facebook広告に似ていますが、Facebook広告よりもさらにビジネス向けの印象が強くなっているのが、Eight広告です。
Eightのユーザーは、主に役職を持っている30〜40代のビジネスマンが多くなっています。

また、ユーザーの利用時間のピークが6時~18時なので、勤務中に情報収集などに利用されていることが多いと言えます。

・Eight広告配信面
インフィード広告:Eightのタイムライン、会社タブ、お知らせ枠に表示される広告

・Eight広告の3つのメリット
1.ターゲティングの精度が高い
Eightは、クラウド名刺管理サービスなので、この名刺から得られるユーザーの情報を基本とし、「業種」「部署」「役職」「地域」「従業員数」「売上規模」に絞った細かいターゲティングができます。
このことにより、GoogleやYahoo!のWeb広告や、FacebookやInstagramなどのSNS広告では細かくアプローチしきれなかったユーザーへの広告配信が可能になります。

2.Eightのターゲティング精度を保ちながらリード獲得広告が使える
Eight広告には、「Lead Generation option」というリード獲得広告機能があります。
Facebook広告にも似たような機能があり、機能はほぼ同じですが、異なる部分としては、CTAボタンを押すだけで、フォーム入力をせずとも簡単に申し込みができるため、コンバージョン率は高くなる傾向にあります。
また、名刺情報がリードとして手に入るため、Facebook広告のように質の悪いプライベートなメールアドレスや無効なアドレスが混ざることはありません。

3.ユーザーの情報感度が高い
Eigthの公式サイトに、「Eightユーザーは、自身の課題に対して積極的に情報を収集し、ソリューションを発見することに長けた人が多い傾向があります」とあります。
そのため、課題解決のために情報収集しているユーザが多く、自社のサービスや製品に興味を持ってもらえる可能性が高いと言えます。

 

〇ネイティブ広告
ネイティブ広告(ネイティブアド)とは、動画や記事などのコンテンツの中に広告を溶け込ませて、コンテンツと広告が自然に融合している広告のことを指し、ネイティブアドとも呼ばれます。
一般的に、WEBサイトやアプリ、動画や記事などのコンテンツ間に挿入して広告表示させたり、ニュースサイトのレコメンド欄や、情報サイト内の検索結果ページにPRとして表示させる方法があります。

ユーザーがインターネット広告に接触する回数が増えている中、ユーザーのストレスを減らして、違和感や不信感を与えずに自然な形でコンバージョンに繋げる効果が期待できる広告として注目されています。

・ネイティブ広告種類
1.インフィード型
最も一般的なネイティブ広告がインフィード型です。
WEBサイトやアプリのコンテンツとコンテンツの間にそのメディアのコンテンツであるかのように表示される広告になります。
LINEやTwitter、FacebookなどのSNSや、ニュースアプリのタイムラインなどに表示される広告なので、多くのユーザーの目にとまりやすく、最近では、テキストやバナーだけでなく、動画などのコンテンツを配信できるメディアも増えてきました。
コンテンツに自然になじみ、広告感があまりないため、バナー広告と比べるとクリック率も高くなります。

2.ペイドサーチ型
ペイドサーチ型は、リスティング広告のことで、検索連動型広告とも呼ばれていて、GoogleやYahooの検索エンジンで検索されたキーワードに合わせて表示されます。
リスティング広告をネイティブ広告として扱うには必ず、誘導先はランディングページではなく自然検索と同じコンテンツである必要があります。
リスティング広告同様に、キーワードを選定して広告配信するため、自社のサービスや製品に興味関心を持つユーザーにピンポイントでアプローチ可能です。

3.レコメンドウィジェット型
レコメンドウィジェット型とは、レコメンド配信サービスを使用して、広告配信したい記事などをレコメンド欄のあるサイトに表示する広告です。
コンテンツレコメンドとも呼ばれ、Yahoo!ニュース、キュレーションサイトなどに「この記事を読んだ人へのおすすめ記事」や「関連記事」という導線で、ページ下部に表示されることが多いです。
ユーザーの目につく可能性は低いですが、ユーザーによって表示される広告がカスタマイズされるため、関心の高いユーザーを集客することができます。
また、競合がまだ少ないことも重なり、短期間で効果を得られやすいという特徴もあります。

4.プロモートリスティング型
ペイドサーチ型によく似ていて、「Amazon」「楽天」「食べログ」「ぐるなび」などのサイト内でユーザーが検索したキーワードに応じて検索結果の上部と下部にスポンサー枠として表示される広告です。
ユーザーが検索したいキーワードの検索結果として掲載されるため、特定のWEBサイトに関連しているサービスや商品でなければなりません。

5.ネイティブ要素のあるインアド型
ディスプレイ広告の枠内に、メディアコンテンツと関連のある内容の広告を表示するバナー広告で、配信する枠はIABが定めるディスプレイ広告枠の基準をクリアする必要があります。
掲載場所のイメージとしては、Google AdSenseのディスプレイネットワークが近いと言えます。

6.カスタム型
上記5つのカテゴリに当てはまらない広告がカスタム広告です。
「LINEの企業公式スタンプ」や「LINEニュース」などがこのカテゴリになります。

・ネイティブ広告の3つのメリット
1.ユーザーへのストレスが少ない
ネイティブ広告は、コンテンツ内に自然に溶け込んでいる広告であるため、広告としての主張がなく、ユーザーへのストレスが少ないことが最大のメリットと言っていいでしょう。
バナー広告のような広告色がないので、強制的な印象や違和感を与えずに、自然にユーザーを誘導することができます。

2.潜在層へのアプローチが可能
自社のサービスや製品を知らない潜在層へアプローチすることができます。
例えば、子育て中の人がよくみるサイトにおむつの広告を掲載したり、健康志向の人がよくみるサイトに健康食品の広告を掲載したりするなど、そのメディアに掲載されている情報を見に来ているユーザーを対象に情報提供ができます。

3.クリック率が高い
コンテンツ内に自然に溶け込んでいる広告で自然とユーザーの目に入るため、ネイティブ広告はクリック率が高くなりやすいです。
インターネット広告ではクリック率が課題になりやすいため、高いクリック率を期待したい企業にも最適と言えます。

・ネイティブ広告事例
【freee】
ペイドサーチ型の広告を活用。
キーワードにこだわって複数のキーワード分析などを行い、それぞれに合わせた広告を表示した結果、広告の効果を最大化することに成功。

 

〇DSP広告
DSPとは「Demand Side Platform」の略語で、広告出稿の費用対効果を最大限に高めたいと考えている企業のための広告サービスです。
狙いたいターゲットに対して、リアルタイムに広告枠の入札が行えるという特徴があります。
DSP広告では、大きく、ユーザーの「環境」を「属性」に分類してターゲティングをしていきます。
環境では、「PC」「モバイル」「スマートフォン」のようなユーザーのデバイスや、地域や言語、ユーザーの広告閲覧時間帯、OSやブラウザなどを選択できます。
これらを組み合わせてビジネスユーザーへのターゲティングが可能です。
また、属性では、環境のような大まかな絞り込みではなく、より詳細にターゲットを絞り込めます。
例えば、ユーザーの「年齢」「性別」「興味関心」「閲覧履歴」など、よりピンポイントなターゲティングが可能になります。

・IPアドレスへのターゲティング
IPアドレスとは、IPは「Internet Protocol」の略語で、インターネットに接続するパソコンやスマートフォンなどの端末に個別で割り当てられる住所のような存在のことを指します。

IPアドレスには、「動的IPアドレス」と「固定IPアドレス」の2種類があり、動的IPアドレスは、ISPが保持しているIPアドレスのうち、接続に利用されていないものが順次割り当てられるため、接続するたびに変わり、誰がどのIPアドレスを利用しているのかの特定は難しくなります。
一方、固定IPアドレスは、回線を切断して再接続しても、常に同じIPアドレスが割り当てられるため、利用者の特定が可能です。

企業の場合、セキュリティを強固にするという目的で固定IPアドレスを選択することが多いのため、DSP広告では、このIPアドレスベースでターゲティングを行い、狙った企業に対してピンポイントにアプローチすることができるのです。

・ジオターゲティング
ジオターゲティングとは、パソコンやスマートフォンで取得した位置情報のデータからターゲティングするマーケティング方法です。
位置情報の取得方法は、Wi-FiやGPS、ビーコンなどのデータを使用しており、個人情報が特定できないように秘匿性を持たせて、位置情報を取得しているケースがほとんどとなります。

ジオターゲティングは、特定のエリアへの広告や情報を配信するために活用されることが多く、ユーザの実際の行動に基づいたターゲティングができるため、特定地域でのマーケティング施策やプロモーションに向いています。

DSP広告では、このジオターゲティングも活用してターゲティングを行うことができます。

・DSP広告の2つのメリット
1.興味関心の高いユーザーにターゲットを絞れる
先述したような、IPアドレス絵のターゲティングやジオターゲティングが可能なため、狙ったユーザーにピンポイントで広告配信ができます。

2.類似ユーザーをターゲティングできる
DSP広告では、過去に自社のサービスや製品を購入したり、資料請求を行なったユーザーに類似し多行動をとるユーザーをターゲティングして、広告配信することができます。
この機能を利用することによって、広告の成果はもちろん、費用対効果の向上にも繋がります。

・DSP広告事例

【オリンパス株式会社】
医療分野から、ライフサイエンス・産業、カメラ・オーディオ分野に至るまでの、ニッチ商材を取り扱っている。

ー課題ー
・オフライン施策が中心で、施策の効果の可視化が難しい
・ニッチ商材のため、ピンポイントなアプローチをしたいが既存手法だと思うようにターゲティングできない

ー結果ー
・狙った企業に対して数百万規模の露出に成功。数万規模のサイト誘導ができた。

 

⑤ポータルサイト&アフィリエイト
ポータルサイトとアフィリエイトサイト
ポータルサイトは、インターネット上に散らばっている多数の情報の中から、ユーザーが必要としている情報だけを簡単に探し出せるサイトのことを指します。
一括見積りサイトや資料請求サイトもポータルサイトにあたります。
アフィリエイトサイトは、成果報酬型のインターネット広告を掲載して商品やサービスを紹介し、報酬を得ることを目的としたWEBサイトのことを指します。

このようなサイトに掲載することで、自社サービスや製品の認知拡大へとつなげることができます。

・おすすめのポータルサイト

アイミツ

コンシェルジュ型の一括見積もりサービス。
コンシェルジュによるヒアリングとシステムによる振り分けが特徴です。
特に「HP制作」「システム開発」の分野の案件数が多く、定評があります。

 

比較ビズ

比較サイトの中でも老舗のサイトになります。
掲載にかかる費用は月額およそ1.5万円で比較的リーズナブルで、総合的に幅広いカテゴリーを有しているのですが、特に「士業」のカテゴリーを持っているのが特徴です。

 

発注ナビ

システム開発に特化した比較サイトです。
IT専門メディア運営会社のグループ会社が運営しているため、システム開発の案件数については定評があります。
コンシェルジュもITの専門知識を持っており、システム開発案件の品質については自信があるサイトとなっています。

 

イプロス

製造業に特化した比較サイトです。
「電子部品・モジュール」や「機械部品」など、WEB集客で獲得するのが不可能と思われる分野の案件の集客を得意としています。

 

フランチャイズ比較.net

フランチャイズに特化した運営実績15年の老舗比較サイトです。
本部掲載社数は130社と業界最多で、1年間で500人以上の会員と本部をマッチングしています。
利用者層は30~40代が56.4%、法人が32%となっています。

 

おすすめのアフィリエイト

A8.net

累計広告主数は21,000社以上。登録しているサイト数は280万サイト以上。
国内に存在するASPの中でもっとも規模が大きく、実績や信頼があります。
多彩なジャンルの広告を取り扱っているので、初心者でも利用しやすいサイトです。

 

ACCESSTRADE

登録サイト数累計73万サイト、広告累計数2.5万件の比較的メジャーなASPです。
最低報酬支払額は1,000円からと、初心者でも取り組みやすいのが特徴です。

 

Zucks Affiliate

電通グループの東証一部上場CARTAホールディングスが母体のASPで、完全担当者制。
あらゆるジャンルの案件を取り揃えており、案件拡大中。

 

⑥オウンドメディア
オウンドメディアは自社の公式サイトとは異なり、公式サイト以外で運営しているWEBメディアのことを指します。
ユーザーにとって有益な情報を発信することに変わりはありませんが、メディア全体のテーマを統一できるため、自社の公式サイトよりもブランディングをしやすくなります。また、広告感も弱まるため、サービスの押し売り感も出ません。
継続的に有益な情報を発信し続けることによって、ユーザーへ安心感、信頼感を与えることも可能です。

・オウンドメディアの3つのメリット
1.ブランディングに効果がある
オウンドメディアに専門性の高い記事を継続して蓄積することによって、ユーザーが何度も繰り返しアクセスして記事を読んでくれます。
さらに、有益な情報の発信によって、自社がユーザーから「専門家」として認識され、信用度が高まるのでブランディングに効果的と言えます。

2.広告費の削減
自社で運営することによって、広告費をかけずにすみます。
有益な記事を提供し続けることによって、自然検索で上位に表示されるようになるとアクセスが増えて集客サイトへの誘導もできるでしょう。

3.会員登録の情報からリード獲得ができる
オウンドメディアに会員登録をしてもらうようにすると、その情報から顧客のデータが入手できます。

・オウンドメディアの事例
ferret

ferretは、WEBマーケティング支援をしている企業が運営する、日本最大級のWEBマーケティングメディアで、WEBマーケティングに役に立つ情報を多数掲載しています。
主な流入の方法は検索で、SEO対策といったビックワードで上位表示を実現しています。

 

サイボウズ式

サイボウズ式は、ソフトウェア開発をするサイボウズ株式会社が運用しているオウンドメディアです。
「他メディアと同じ記事を書かない」「KPI目標を追わない」「編集長は企画書だけでジャッジをしない」という運用方針を設けており、独自性の高い記事が多く掲載されています。
ユーザーとのコミュニケーションを徹底して重視することで、自社のブランディングや認知度向上につなげています。

 

⑦SNS運用
SNS運用とは、企業のイメージアップやブランドの認知向上、サービスや製品の宣伝活動などのために、各種SNSアカウントを運用することを指します。
SNSの運用は、SNSへの投稿だけではなく、投稿へのコメント返信や広告出稿、アクセス解析やキャンペーンなどのマーケティング施策など、やることは多岐にわたります。

・公式と個人のSNSの違い
SNSのアカウントには、公式(ビジネス)アカウントと個人アカウントに分けられます。
公式(ビジネス)アカウントは、企業が運用しており、基本的に自社のサービスや製品のアプローチや、企業からのお知らせ、ターゲットとなるユーザーに対して役立つような情報の発信などを行なっています。
一方、個人アカウントは、個人で運用するものなので、自分の趣味や興味があること、家族や友達などをフォローして情報収集をしたりコミュニケーションをとる場となります。

・企業がSNS運用をする3つのメリット
1.拡散力が高く、認知拡大できる
SNSが得意とするものが、「認知拡大」です。
SNSには「いいね」や「シェア」「リツイート」など、ユーザーがいいなと感じた情報を他のユーザーへ共有できる機能がついています。
この機能により、即座に拡散され、新しいターゲットにも情報を届けることが可能になり、新たなファンの獲得や企業や商品のブランディングに繋がります。

2.ファン化に繋がりやすい
ユーザーに直接アプローチができるSNSは、企業の方からもユーザーにいいねやリツイートなどのアクションを起こすことができます。
このような直接的なアプローチによって、ユーザーのロイヤリティ向上も見込めます。

3.誰でも簡単に利用でき、導入しやすい
ランディングページの作成や広告のクリエイティブの作成などは専門的な技術が必要となり、広告代理店などのプロに任せることが多くなります。
一方、SNSは文章や写真といったコンテンツを誰でも気軽に発信でき、情報収集も簡単にできるものになっています。
そのため、企業はSNSアカウントを使って簡単に自社のサービスや製品の紹介ができたり、実際に購入したユーザーの反応をリサーチすることができるのです。

・BtoBマーケティングに効果的なSNSの種類
 Facebook
 Twitter
 Linkedin
 YouTube
 TikTok

 

⑧SEO対策
SEO対策とは、“LPOと「SEO」「EFO」の違い”でも説明した通り、GoogleYahoo!などの検索エンジンの検索結果において、自社のWEBサイトを上位表示させるために行う対策のことを指します。
SEO対策を行い、自社のWEBサイトを常に上位表示させることができれば、広告にコストをかけずに集客することが可能になり、上位表示されていることによってユーザーの目に留まる機会が増えて企業の認知度も向上します。

・内部SEO
内部SEOとはその名前の通り、サイト内部で行うコンテンツの充実度や更新頻度、内部リンクの構造などに関する施策のことを指します。
内部の対策を適切に行わなければ、検索エンジンに対してコンテンツの内容を正確に伝えることはできません。

内部対策には、さまざまな施策が含まれており、主な施策はタイトルタグや見出しタグの設定、URLの正規化、サイトマップの作成などが挙げられます。

・被リンク獲得
被リンクとは、外部のサイトから自社のWEBサイトへ向けられたリンクのことです。「inbound links」とも呼ばれ、外部のサイトから発リンク(リンクの設置)を受けた場合に、被リンクを獲得したことになります。
被リンクの獲得は「多ければ良い」というわけではありません。

被リンクの中でも、外部サイトから自然に設置されたリンクをナチュラルリンクと呼び、このナチュラルリンクはSEO評価によい影響を与えます。
一方、外部サイトから故意に設置されたリンクをスパムリンクと呼び、スパムと判断されたリンクはGoogleのガイドラインに違反し、削除され、上位表示どころか検索結果画面に表示すらされない状態になってしまいます。

多くの良質な被リンクを獲得したり、知名度や権威性のあるWebサイトからの被リンクを獲得したりすることで、高いSEO評価になるようにしましょう。

・SEO対策事例
【UcarPAC株式会社】

ー課題ー
・検索エンジンからの良質な流入を獲得してコンバージョンである「査定申し込み数」を増やしたい
・ターゲットとする主要キーワードは、車種、地域、車周りのBIGキーワードでそれぞれ1ページ目の表示を目標としたい
・将来的には車関連サービスを拡充していくため、それらを見据えたサイト設計を行いたい

ー行なった施策ー
・コンテンツの強化
・ページの最適化
・リンク構造とクロール制御

ー結果ー
流入ユーザー数は、1ヶ月目32%増、4ヶ月目102%増、7ヶ月目165%増。
査定申込数は、1ヶ月目46%増、4ヶ月目85%増、7ヶ月目140%増。

 

まとめ

現在もBtoBのデジタルマーケティング市場は拡大し続けています。
さらに、コロナ禍の影響もあり、さまざまな施策が展開されている中、自社のサービスにあった施策を選択することはとても重要になります。
BtoBデジタルマーケティングについて、事例も参考にして自社にあった施策を見つけましょう。

エニバでは、BtoBに特化した広告運用や、WEBサイトやLPの改善・制作を行なっておりますので、お気軽にご相談ください。

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